１　近年は、リフォームセミナーなどでいろいろな立場の方にお話をさせて頂いておりますが、リフォームって一体誰にとって有益なんだろうと反省しつつ思います。もちろん一番大きな興味を持っているのは施主の方々。使いにくい住まいを手直しして何とか良いものに変えたい、という気持ちはリフォーム事業の根本です。でも実際は、施主の方々は手早く簡単にできると思いがち。作る方は真面目に考えて、（技術的にきちんとしている）仕事をしようと前向きな提案をするけど、施主にびっくりされる事も多い。「そんなに大ごとなんですか！？」結果、ボッタクリと思われたりして。

２　行政の方もここ近年は消費者保護の立場で、住宅性能表示制度、介護保健改修、シックハウス対応・・・など矢継ぎ早に出されて、それはそれでいいんですが、現場がついて来られず混乱し、もういいや皆が文句言わなきゃ、となりやすいのでは（特にリフォームでの扱いが微妙な法規が多いし）。

３　「リフォームマニュアル」って使いにくい。マニュアル通りにいかない事が多いのがリフォームなので。マニュアル作ってくれるなら、「設計者向け」「施工者向け」「施主向け」「行政向け」と分けてくれた方が立場が明確になって良いと思うんですけど。それぞれの相反調整は当事者のオープンな話し合いで。ついでに「基本編」と「実用・応用編」があるといいなあ。耐震改修マニュアルなんかも考え方は十二分に理解できますが、実際の建物ではそのままあてはまらない事が多く、現場でエイヤの判断でやるしかない。これ少し後ろめたい。

４　テレビではショーアップされたリフォームがそのまま視聴者に凄いインパクトを与えてますが、出来上がるまで施主が全く中身を見られないようなのが一般のリフォームと思われて仕事が来ても困るでしょうねえ。どうせなら1〜2年たった後の使われ方と感想までフォローしてほしいのだけど。また「欠陥住宅」をドキュメンタリーで取り上げるのも善し悪しですね。ああいう番組見た人は全ての建設関係者を色眼鏡で見るでしょうねえ。所沢のホーレン草報道くらいの影響があるのでは。わざわざああいう風に不安感をあおらなくても。

　全ての立場の人が、何か中途半端な依存感の共同作業で形ができていき、できたものが一人歩きする。その総体を行政が数字としてだけ把握する、そんな印象の強い今日この頃です。欧米のような、地に足のついた生き生きとしたリフォーム生活感はどうしたら生まれるんでしょうか。