「長寿命化リフォーム」の提案 Ⅷ
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19長寿命化リフォームの技術と手順住宅(%)100500 民間施設一般道路海・山・川等 自然環境その他8.26.93.34.277.1❶ 同一フロアで生活ができるように❷ 短く単純な動線計画、回遊しやすいとより便利❸ 水まわりは広めに、安全で事故のない空間に❹ 内外通じて抵抗なく出入りできるように、 外にも開かれた住まいに❺ 高齢期になると夜間も多く使用するトイレを 寝室に隣接表1−3 バリアフリーの     平面計画5つのポイント図1ー19 高齢者の事故発生場所● 単なる機器の追加だけでなく、  同一階での生活や、寝室とトイ  レの動線短縮など、  平面計画上もバリアフリー性能  を付与していきましょう。ここがポイント!急速に進行する高齢化、住環境には不安も 我が国の人口は2008年に1億2808万人でピークに達した後、徐々に減少しており、2053年には1億人を割ると推計されています。また、生産年齢人口(15〜64歳)と年少人口(15歳未満)が減少傾向にあるなか、2015年の65歳以上の高齢化率は26.7%となり、2036年には3人に1人が高齢者となると推計されています。(05ページの図1−2参照)。 ただし、2013年の住宅・土地統計調査によると、「手すり」や「またぎやすい高さの浴槽」、「廊下など車いすで通行可能」など高齢者や障害者に配慮したバリアフリー設備のある住宅が近年増加しているものの、まだまだ十分とはいえません。 また、高齢者には住環境面の改善に対するニーズが認められるとの調査結果もあり、室内環境の一層の安全性への期待がうかがえます。住宅の基本性能としてバリアフリー対応を 高齢者の事故発生場所をみると、「住宅」が約8割を占め、既存住宅の多くは、新築住宅に比べて至るところに段差があるなど、高齢者にとって安全に生活できる空間とは言えない状況にあります。(図1−19) かつて、バリアフリーのアプローチといえば「段差の解消」「手すりの設置」「通路幅の拡充」等が挙げられましたが、これらは、現在では実施して当然の項目となっており、今後は将来の生活を見越した間取りや動線の改良にまで踏み込んだプランニングが求められています。一例としては、「同一フロアで生活ができるように」したり、「短く単純な動線計画」を実現するとともに「水まわりは広めに」計画するなど、居室のプランニングを工夫したバリアフリーに配慮したリフォーム計画が考えられます。(表1−3)④バリアフリー性能高齢化が急速に進むなか、バリアフリー対応の長期使用可能な住宅にしましょう性能項目等長期優良住宅の認定基準の考え方高齢者対策●将来のバリアフリー改修に対応できるよう共用廊下等に必要なスペースが確保されていること。 ※共同住宅等のみ適用 ・共用廊下の幅員、共用階段の幅員・勾配等、エレベーターの開口幅等について必要なスペースを確保すること。注)「高齢者対策(バリアフリー性能)」に関する長期優良住宅の認定基準は、共同住宅等のみ適用されるものですが、戸建て住宅についても参考となると考え掲載しています。出典:内閣府「平成29年版高齢社会白書」

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