「長寿命化リフォーム」の提案 Ⅷ
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15長寿命化リフォームの技術と手順表1−1 長期優良住宅の認定基準(増改築も含む)図1ー15 長寿命化リフォームで備える住宅性能①耐久性能②耐震性能③省エネルギー性能⑤維持管理・更新の容易性④バリアフリー性能経年劣化(物理的劣化)直射日光や風雨などの影響による化学的、物理的に劣化機能的劣化高機能化した新製品の開発により、相対的に陳腐化する状態建物の劣化のタイプ長寿命化リフォームを支える個別性能・技術社会的劣化新たな社会的要求や水準の登場によって生まれた、相対的なギャップ性能項目等認定基準の考え方構造躯体等の劣化対策●数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できること。 ・通常想定される維持管理条件下で、構造躯体の使用継続期間が少なくとも100年程度となる措置をとること。耐震性●極めて稀に発生する地震に対し、継続利用のための改修の容易化を図るため、損傷のレベルの低減を図ること。 ・大規模地震力に対する変形を一定以下に抑制する措置を講じる。維持管理・ 更新の容易性●構造躯体に比べて耐用年数が短い内装・設備について、維持管理(清掃・点検・補修・更新)を容易に行うために必要な措置が講じられていること。 ・構造躯体等に影響を与えることなく、配管の維持管理を行うことができること ・更新時の工事が軽減される措置が講じられていること 等可変性(共同住宅・長屋に適用)●居住者のライフスタイルの変化等に応じて間取りの変更が可能な措置が講じられていること。 ・将来の間取り変更に応じて、配管、配線のために必要な躯体天井高を確保すること。高齢者対策(共同住宅等に適用)●将来のバリアフリー改修に対応できるよう共用廊下等に必要なスペースが確保されていること。 ・共用廊下の幅員、共用階段の幅員・勾配等、エレベーターの開口幅等について必要なスペースを確保すること。省エネルギー対策●必要な断熱性能等の省エネルギー性能が確保されていること。 ・評価方法基準に定める断熱等性能等級4の基準(建築物省エネ法に基づく建築物エネルギー消費性能基準相当)に適合すること。居住環境●良好な景観の形成その他の地域における居住環境の維持及び向上に配慮されたものであること。住戸面積●良好な居住水準を確保するために必要な規模を有すること。維持保全計画●建築時から将来を見据えて、定期的な点検・補修等に関する計画が策定されていること。出典:国土交通省資料「長期優良住宅の認定基準(概要)」をもとに作成

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