住宅のリフォーム工事は新築と異なるさまざまな特徴があります。この特徴を理解していただくことが、リフォーム工事で無用のトラブルに巻き込まれないための第一歩です。 リフォーム工事は小さな工事でも決して簡単ではなく、専門的な知識や職人の技術が必要とされるため、事業者選びが重要となります。また、準備段階や工事が進む間にも、消費者は事業者と十分打ち合わせを行い、意思の疎通をはかることが大切です。マンションにおいては、専有部分のリフォームであっても、一般的には管理組合への届け出等が必要となるなど、戸建住宅におけるリフォーム工事とは異なる点にも留意が必要です。 (1)小規模であってもリフォーム工事ならではの知識、技術が必要です リフォーム工事には小規模なものから大規模なものまでいろいろあります。 増築や改築などの大規模なリフォーム工事では構造安全上のチェックなどが必要となり、建築士等の技術者が関わる必要があります。 一方、戸建住宅やマンションの専有部分における模様替え、修繕や設備の修理・交換・新設といった小規模なリフォーム工事であっても、地震への配慮、健康への影響、既存部分との関係等を考慮する必要があるなど、リフォームならではの知識、技術が求められます。 なお、リフォーム工事の規模等によっては建築確認申請が必要な場合があります。詳しくは専門家にご相談ください。 (2)リフォーム工事を始めてからでないと工事内容を確定できない場合があります 仕上げの下地や土台・根太・柱等普段は見えない部材のいたみ具合などは、リフォーム工事を始めてからでないと分からないことがあり、工事内容の変更をする必要が生じる場合があります。このような場合には変更に伴う工事費の追加、工期の延長等がトラブルの原因にもなりかねませんので、変更する必要が生じた場合の取扱いなどを工事着手前に事業者と打ち合わせておきましょう。 (3)住宅の既存部分とリフォームした部分の「とりあい」が発生します リフォーム工事によって、古い部分と新しく付け加えられた部分が隣り合う、いわゆる「とりあい」が発生します。ここで不具合が生じると、その原因が何なのか判断がつきにくいため、トラブルになりがちです。 (1)そもそも既存部分に不具合の原因があってリフォーム工事でそれが明らかになる場合、(2)リフォーム工事が原因で既存部分に不具合が発生してしまう場合、(3)リフォーム工事自体に不具合の原因がある場合などがあり、表面的な不具合の現象の原因をただちに特定できないことも多いと考えられますが、写真等による工事の記録が無用なトラブルを避ける上で有効です。 (4)居住者が住みながらリフォーム工事を進めるのが一般的です 居住者が住みながらリフォーム工事を進める場合には、(1)家具の移動をしながら工事を進めなければならない、(2)日常生活に支障をきたさないよう騒音や振動・埃の発生をできるだけ抑えなければならない、(3)居住者のプライバシーに配慮する必要がある、(4)建築材料から放出される化学物質により健康に悪影響を与えないよう十分な配慮が必要であるなどの施工上の留意点があるため、工事の進め方について事業者とよく相談をしておく必要があります。 (5)廃棄物の正しい処理が求められます リフォーム工事では除却した木材やコンクリート、不要な設備機器等の廃棄物（廃材）が出ることが一般的です。これらは決められた手続きに従い処理しなければならず、そのための費用も必要となります。